経済指標とは・代表的な経済指標
経済指標
目的
代表的な指標について何を表すかを理解する
目次
経済指標とは
経済指標とは
経済指標は、各国の公的機関等が発表する、経済状況を構成する要因（物価、金利、景気、貿易など）を数値化した、経済の現状や過去からの変化を正確に把握できるもの 一般にマーケットの価格は、経済指標の数値結果によって大きく変動することがある 世界最大の経済大国である「米国の経済指標」が特に注目 経済指標の数値は、金融機関やシンクタンクなどの専門家が予想を出し、それらをロイターなどの情報ベンダーが取りまとめ、事前にマーケット予想としてコンセンサス（市場での織り込み）が作られる.そして、このコンセンサスに対して、実際に発表された数値がどうであった 予想通りか、予想とは違いギャップがあったか が重要.発表後に相場を大きく動かす要因になりうる
経済指標の種類
経済指標の種類
以下のように分類できる
完全失業者数
完全失業者数
仕事につくために就職活動を行っているが、調査期間中に仕事についていない人を完全失業者と呼ぶ。この完全失業者が労働力人口（完全失業者プラス就業者）のうちの何％を占めるかを示す。ここで言う完全失業者とは、就職が可能で、就職活動をしているにもかかわらず、就職できていない人のことをさす. したがって、就職活動を行っていない人は失業者とはみなされない
この指標の意味すること
景気が悪くなってくると、企業が活動するうえで適正だと判断する雇用者数が減ってくる。つまり、過剰人員は失業しがちとなる。企業がどのくらい人員を雇用する余裕,ゆとりがあるかを示す. 企業景気の行方を見るうえでもとても重要なデータ
完全失業率は、景気の動きに遅れてデータの変化が認められる傾向がある
https://www.shiruporuto.jp/public/data/life/keizai_shihyo/keizai_shihyo002.html#01
消費者物価指数
消費者物価指数
Consumer Price Index
全国の世帯が購入する各種の財・サービスの価格の平均的な変動を測定する.すなわち、ある時点を基準に、同等のものを購入した場合に費用がどのように変動したかを指数値で表したもの
- 毎月作成
- 消費者が実際に購入する段階での商品やサービスの小売価格の動向を表す物価関連の経済指標
- 基準となる年の物価を100として、その時々の物価を比較計算した数値
- ５年ごとに指数に採用する品目,そのウエイト,比較の基準とする年を改定
コア指数:
生鮮食品を除く総合 をさす
消費者物価の基調をみるために、天候要因で値動きが激しい生鮮食品を除く「生鮮食品を除く総合」指数や「生鮮食品及びエネルギーを除く総合」指数が用いられることがある
この指標の意味すること
消費者物価の動きは、我々が使えるお金の価値が実質的にどの程度変化したか
ある時点を基準に、同等のものを購入した場合に費用がどのように変動したか
GDP
GDP 国内総生産
Gross Domestic Product
経済活動全体を通じて、1年間 同じ国に住んでいる人々によってどの程度の経済的な付加価値が生み出されたかを示す
GDPの中には、日本企業が海外で生産したモノやサービス、また商品の原材料費などは含まれない
この指標の意味すること
前年同期や前期と比べてどのくらい増減したのかを見ることで、国内の景気変動や経済成長を推定
経済全体の動きを総合判断
- 内閣府が四半期ごとに公表
- 大別すると国内需要と海外需要（純輸出）に分けられる
- 国内需要については民間最終消費支出（いわゆる個人消費）、民間企業設備（設備投資）、公的固定資本形成（公共投資）などからなる
- これらのうちもっとも全体に対する寄与率が高いのは民間最終消費支出 おおむね55％程度を占める
- 「％」で示したものを経済成長率
- 物価の変動による影響を取り除き、その年に生産された財の本当の価値を算出したものを実質GDP
VIX
VIX指数 恐怖指数
Volatility Index
シカゴオプション取引所がS&P500種指数のオプション取引のボラティリティをもとに算出・公表している指数
将来の投資家心理を示す数値として利用されており、一般的にVIXの数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感を持っている
ボラティリティ
:一般的に価格変動の度合いを示す
オプション取引については以下のリンク
smbc日興
楽天証券
大和証券
この指標の意味すること
相場の先行きに大きな不安が生じた時には、この数値が大きく上昇しやすい
通常は、10から20の間で推移することが多い
その他の事項
過去の主要な高値 - 2011年8月9日 S&Pが米国債を格下げ…47.56 - 2011年10月4日 ギリシャ国債のデフォルト危機…46.88 - 2018年2月6日 米雇用統計での賃金上昇をきっかけとした長期金利上昇
参考
総務省
外為ドットコム
知るぽるぽと(金融広報中央委員会)
[smbc日興]](https://www.smbcnikko.co.jp/terms/japan/si/J0647.html)
